広告だけでは伝えきれない情報を知らせることのできるプレスリリースが、現在の広報戦略において重要であることをご存知でしょうか。そうはいっても思い通りに情報を発信できないことがあるため、重要性は今一ピンと来ないかもしれません。そこで、プレスリリースの重要性や読ませるためのコツについて見ていきましょう。
そもそもプレスリリースとはどういったものなのか
プレスリリースとは企業からメディアに対する情報提供のことを指すので、対象を選ばずに告知する広告や報告するだけのニュースとは異なります。つまり、企業からメディアに対して、自社の新たな商品やサービスなどの情報を提供し、それを記事にして広く発信してもらうためのコンテンツを指します。ただし、プレスリリースを提供したからといって、それをニュースとして取り上げてもらえるとは限りません。取り上げてもらうことができれば、信頼できる情報として認識されるため、広報効果が高くなりますが、発信してもらえなければ、徒労で終わってしまいます。
また、仮にメディアやマスコミなどに取り上げてもらえることができたとしても、プレスリリースは多くの場合、そのまま伝えられることがありません。情報として発信される時点でメディアやマスコミにより編集されるため、場合によっては意図しない形で伝えられることがあります。商品やサービスによっては、それが致命的となる場合もあり、これはデメリットというよりもリスクといえます。
プレスリリースにはどのような内容が必要なのか
プレスリリースは基本的に自由に作成して問題ないものですが、メディア関係者がニュースとして提供する情報のネタとなるため、情報が編集されることを踏まえたうえで作成する必要があります。最低限どのような構成、内容を書く必要があるのか、知っておきましょう。
この図の「見出し」にも記載されている通り、プレスリリースにはある程度のインパクトが大切です。なぜなら、メディア関係者に寄せられるプレスリリースは大量にあり、ありふれた情報や似通った情報をニュースとして取り上げてもメリットがありません。とにかく目立てば良いというわけではありませんが、やはりニュースとして伝えたくなるような情報の出し方は必要となりますし、より印象に残る情報にすることが求められます。
読ませるプレスリリースに重要なのものは一体何か
読ませるプレスリリースを作成するために広く用いられている方法としては
・インパクトのあるタイトル
・数行程度の要約文で始める
・主張は一つに絞る
・図や表を利用し、見やすさを意識
・伝えたいこと以外は客観的な指標や事実を元にする
・連絡先は必ず示す
といったことが挙げられます。プレスリリースは、原則として、商品やサービスのPRです。そのため、その商品やサービスがいかにニュース性を持ったものかを示すことが大切です。
・どのような技術が使われているのか
・他のものやサービスと異なっている点や秀でている点はどういうところなのか
・それに携わった人々はどのような人物なのか
・提供する会社の特徴や位置づけはどうなっているのか
このように短くまとめながらも、しっかり内容が理解できるようにする必要があります。各要素の詳細を突き詰めて書くといったケースもありますが、一目で分かるようにするためシンプルにすることが大切です。
また、「情報の受け手を意識すること」も重要です。これはメディアやマスコミの特徴を理解することと、それらの媒体がこれまで提供したニュースの傾向や好みを把握することです。この点を押さえることで、プレスリリースを読ませるものにします。
多くの人に閲覧されたプレスリリース例
2015年に、WEB上においてプレスリリースを配信しているPR TIMESが扱ったプレスリリースで最も多くの人に閲覧されたものはこちらになります。
KDDI株式会社のプレスリリース(2015年7月17日 00時00分)浦ちゃんが歌手デビュー!? 三線で乙ちゃんへの想いを弾き語り! au 三太郎シリーズ新CM 高音質通話auガラホ[海の声]篇
出典:浦ちゃんが歌手デビュー!? 三線で乙ちゃんへの想いを弾き語り! au 三太郎シリーズ新CM 高音質通話auガラホ「海の声」篇 |KDDI株式会社のプレスリリース内容自体はシンプルなものですが、このプレスリリースには
「取り上げられ方や語られ方の理想形がイメージされている」
「タイトルや要約が、見てもらいたい人を意識した、誰に向けているか分かる内容になっている」
「簡単な文章で、シンプルに伝えている」
この三点を見ることができます。
これこそが、読まれるプレスリリースにするために、重要となる要素なのです。
プレスリリースは広報戦略としては不安定といったイメージがありますが、上手くいけば高い効果を出すことができます。読ませるプレスリリースは、ポイントを意識すれば書けるものですし、自社を成長させる大きな力にもなり得ます。自社の商品やサービスをより多くの人に伝えるため、ぜひ挑戦してみてはいかがでしょうか。